いざ引越しすると思うと、単身であってもその費用が気になります。
新居の家賃や引越しそのものにかかる費用ばかりに気を取られがちですが、旧居の退去費用や新しく購入する家財の金額などもあります。 その費用総額は考えていたものを上回り、慌ててしまうかもしれません。
そこで、新しい生活を送るためにはどんなことが必要で、そのために必要な費用はどのくらいなのかを調べてみました。 引越しを検討する際にまずはこの記事をご覧になり、無理のない計画を立てて下さい。
引越し作業にかかる費用はもちろんですが、実はそれ以外にもさまざまなお金が必要です。具体的にどのような費用が必要となるのか、引越し費用の総額の内訳をご紹介します。
引越し業者に支払う費用も考えておかなければなりません。業者を使わず自分で引越し作業を行う場合でも、レンタカー代などの費用はかかるので無視できません。 また、引越し代金とは別に、ダンボールなどの梱包材などにかかる費用も意外とかかります。
また、エアコンの取り外しや取り付けにも最大3万円ほど見なければならず、Wi-Fiの解約や新規の解説が必要な場合も費用がかかるケースもあります。
賃貸では新居の契約にかかる一番大きな費用としては、次月からの家賃に先立って必要となる「前家賃」です。 物件によっては日割り計算になるので、入居日を良く考える必要があります。
また、管理費や共益費も家賃に加わりますので、5万円だと思った家賃も、月々の支払いでは前家賃を含めて6万円必要になることもあるので確認しなければなりません。
また「敷金」や大家さんに支払う「礼金」そして不動産会社へ支払う「仲介手数料」も契約には付きものとなります。 物件や管理会社、大家さんによって2か月分や1カ月、もしくはゼロということもあり、上手に選ぶと初期費用を大幅に減額することが出来ます。
また、指定の「火災保険」にも加入することが求められることが多く、そうでない場合でも自分で加入しなければいけません。 保険については月払い、年払いなど支払い方法も含めて検討することになります。
その他では、新築物件でなければ「鍵交換費用」がかかる場合もあります。 そして「家賃保証」をしてくれる保証会社を利用する場合は「保証金」が必要になることも覚えておきましょう。
新居だけではなく、旧居を退去するにも費用がかかります。解約日までの家賃は当然ながら、敷金を超える修繕費用も支払う必要があります。
また、汚れがひどいケースでは、敷金が返還されずにハウスクリーニング費用として全額使用されることもあります。 さらに、契約期間内などで退去すると解約金が発生する場合もあります。
引越し先の新居の広さや条件に応じて、家具、家電を新調する場合も多いのではないでしょうか。 しかし、その前に旧居の家具、家電の処分をする必要があり、その費用も無料ではありません。 大きさや種類によって費用が異なるのでチェックしておきましょう。
また、新しい家具類は新居に配達してもらわないと、運ぶ荷物の量が増えて引越し料金が増す場合があります。
家具や家電以外にも、日常的に必要なものも新たに買う事にもなり、タオルやトイレットペーパー、キッチン用品、洗濯・掃除用品など、新生活を始める上で、すぐに使うものはあらかじめ用意していないと困ることがあります。 特にトイレットペーパーは要チェックです。
引越し先の近所へのご挨拶は新居で快適に住むためにも重要です。
一戸建ての場合は新居の両隣、前後、集合住宅の場合はフロア上下の方へも、菓子折りや日用品（タオルや洗剤など）を手土産にすれば、無用なトラブルを未然に防ぐことがあります。 余裕があれば旧居でも同様に行うと良いでしょう。
引越し料金は時期によって大きく異なります。 というのも、引越し業者が保有する車両やスタッフには限りがあるため、引き受けできる作業には限界があります。
そのために引越しが集中する次期には予約も難しい状況になり、通常期と比較して自然と料金も割高になってしまうのです。
繁忙期と通常期でどれだけ費用が違うのかご紹介します。
年度替わりの時期には引越しが集中するため、繁忙期と呼ばれています。
この時期にはトラックや作業員が不足するため予約が取りにくくなり、業者間でも取り合いになるのでコストも上昇して引越し料金が割高になる傾向があります。
単身者の場合、移動距離や荷物量に応じて、36,841円～81,548円というのが平均的な相場ですが、距離や荷物によっては追加料金が発生し、料金は高くなります。
また、2人家族の場合は82,429円～167,257円、3人家族の場合、97,107円～190,953円、4人家族の場合、115,027円～212,378円となります。
次に通常期の料金を見てみましょう。繁忙期との価格差がどのくらいあるのかがポイントになります。
5～2月は引越しが集中しない時期となり、トラックやスタッフに余裕があるため予約も取りやすく引越しの日程も自由に選べます。 また、もっとも作業件数が少ない平日などを選べば交渉次第で料金も安くなりやすいのも特徴です。
単身の場合の引越し料金は、30,361円～76,537円で、繁忙期と比べると10,000円近くも安くなります。
そして、2人家族の場合、64,931円～115,915円、3人家族の場合、78,424円～131,688円、4人家族の場合、96,332円～150,067円となり、単身世帯と同様、約15,000円～50,000円通常期のほうが安くなり、その額も荷物量が大きくなるほど料金の差額も高くなります。
上記で説明した引越し料金以外の費用について、具体的な金額をご紹介いたします。
尚、一般的な引越し作業に掛かる費用の目安なので、実際かかる費用を補償するものではありません。実際の料金は各引越し業者に個別にお問い合わせください。
入居時に敷金を払っている場合は、敷金の範囲内で修繕費用やハウスクリーニング代が賄える場合も多くあります。 しかし大きな損傷があり、原状回復に工事が必要な場合などは、敷金を超えた実費が必要になります。
また、解約日までの家賃は、新居の家賃と二重払い状態があまり起きないよう注意することが必要です。 そして、最低でも一か月前に退去する旨連絡を入れておかないと違約金や解約金が必要になるケースもあります。
賃貸契約の契約書で解約予告期間などが書いてあるので確認しておきましょう。
敷金、礼金は大家に払うもので、それぞれ家賃の1カ月分で、合計2カ月分となることが多く、敷金は退去時に戻ってくる可能性がありますが礼金は帰ってきません。 また、仲介手数料は不動産会社に払うもので、家賃1カ月分が目安で、施設の共同部分の維持管理に必要な、管理費と共益費も費用として徴収されます。
これらは家賃の5～10％であることが多く、一軒家、アパート、マンションなど物件によって大きな金額の差があり、3,000円～15,000円というところが平均となっています。 さらに火災保険料や、鍵の交換費用がかかり、これらも物件や構造によって異なってきます。
引越しを機に、大型の家電や家具を買い替える場合には、あらかじめ新居の寸法を確認して選び、置き場所を決めておくと引越し作業がスムーズに進められます。 また、購入した店舗からの配送料が別途必要な場合や、搬入が困難で特殊な作業が必要な場合も追加費用を請求される可能性もあります。
近隣住民への手土産代は1件あたり500円～1,000円程度のものでよく、日持ちのする食品かタオルなどの日用品がおすすめです。
新居、旧居の両隣や上下あわせて8件回る場合4,000～8,000円程度として計算しておきましょう。また、引越し業者がオプションサービスで注文を受ける場合もあります。 その他には、新居までの交通費が必要となるでしょう。
では、引越しにかかる費用の総額はいくらぐらいになるのでしょうか？また、少しでも安く押さえる方法にはどんなものがあるのでしょうか？
引越し費用の総額の目安と安く抑えるコツをご紹介します。
引越しにかかる費用の総額は、新居の家賃や旧居の退去時の状況、引越し料金によって異なりますが、一般的に「家賃の6カ月分」が目安です。
新居の契約にかかる敷金・礼金と手数料、退去時にかかるクリーニング代などの費用、引越し代金とそれにまつわる梱包資材費、そして挨拶用の粗品台などが含まれた合計額です。
初期費用の少ない物件を選ぶ
まず考えるべきなのが、新居の家賃が抑えられないか検討することです。 敷金、礼金、仲介手数料などは家賃と連動しているため、数千円の差がトータルでは大きな金額になります。
そのため、礼金は大家から戻ってくる可能性のないお金のため、礼金ゼロの物件を探すのが有効です。 また、一定の期間、家賃がかからないフリーレントの物件から選ぶということも大きな節約になります。
また、新居にて新たに家電の購入を検討されている場合は、家具・家電がついている物件を選ぶと購入費用を抑えることができます。 洗濯機、冷蔵庫、電子レンジ、ベッド、照明器具などは高額商品なので物件選びの際に備え付けられているかどうか確認しておきましょう。
退去前に旧居の掃除を丁寧に行う
旧居の退去時には敷金が貸主から返金される可能性があります。 経年劣化分は借主の責任ではないため考慮されるため原状回復はしなくても良いのですが、台所の油汚れ、水まわりのカビなど、きれいにできるところは掃除しておくことがポイントとなります。
部屋の傷や汚れが多いと、ハウスクリーニング代が発生する場合があるのと、程度によってハウスクリーニングも安くて済む場合もあります。
また、不用品の処分は残したままにするのではなく、引越し時までに済ませておくようにしましょう。
引越し料金を安く抑える
引越しシーズンのピークである3~4月や土日や祝日などの休日、そして月末や大安などの人気があって引越しが集中しやすい時期を避けて閑散期を狙うだけで料金を安く抑えられます。 らに、引越しの時間を人気が高い午前中に限定しないで、「午後便」や時間指定できない「フリー便」を選ぶと安くなったり、割引をされたりする可能性があります。
また、レンタカーを借りて自分で引越し作業を行うことで料金を抑えることができる場合もありますが、運ぶ荷物量を少なくして引越し料金の安いプランを選ぶ方が負担も少なく費用を抑えるのに効果的です。
荷物を減らすことで引越し見積もり・費用が安くなる理由としては、引越し業者が手配する人数が少なく済み作業時間がかからなくなるためです。人件費・作業費用が削減されるので引越し費用も抑えられます。
荷物を減らしたならば一人暮らし向け単身引越し用のリーズナブルなプランを利用しましょう。 ほぼどこの引越し業者でも提供しているプランで、指定のコンテナボックスに入るだけの荷物であれば規定の格安料金で引越しが可能です。
ちなみに不用品を処分する際は費用を抑えるためにも粗大ゴミに出すだけでなく、使えそうな品をフリマアプリやネットオークションを活用して売却していきましょう。 し売ることができれば荷物が減り、粗大ごみ代もかからず、新生活用の資金まで手に入れることができます。
引越しには多くのお金が必要で、経済状況によっては引越し費用の総額をすぐに用意できない場合もあります。 お金はないけど引越しは絶対にしなければいけない、そんな時に利用したいサービスや制度をご紹介します。
引越し会社や不動産会社によってはクレジットカード払いに対応しているところがあります。引越し資金が用意できない場合は利用を検討してみましょう。
もちろん、分割回数が増えれば金利手数料も増えるため、想定していた引越し費用総額を大幅に上回ることがありますのでご注意ください。
市区町村によっては地域活性化や人口増加を目的として引越しに関する助成金制度を設けているところがあります。
引越し費用や家賃補助などの助成を受けられれば費用をかなり削減できるので活用しましょう。
ちなみに助成金が支給される条件は細かく決められていることがほとんどです。事前に条件や支給金額などを各市区町村にてご確認ください。
費用が足りないのにクレジットカード利用ができず、助成金ももらえないという場合は銀行のフリーローンやカードローンを利用してみるのもひとつの方法です。
こうしたローンは使用目的が限定されておらず、必要に迫られたケースでの資金調達として活用できます。
また、近年は金融機関と引越し費用など資金が必要なユーザーをマッチングする、新しい形のローンも登場しています。 どうしても引越しにかかる費用総額が捻出できない場合は検討してみてください。
もちろん借りるお金ですから、金利手数料などをしっかり確認して無理なく返せるように返済計画のシミュレーションを立てて利用しましょう。
東京24区内とその隣接エリアを中心にするなど、エリアを絞った近距離引越しに特化することで、7,500円からの引越しが可能になるなど、格安な料金設定で評判の高い「引越本部長」の引越しプランをご紹介します。
「引越本部長」の特徴としては、引越しエリアを限定し一件あたりの作業時間を短縮して一日に複数の引越しを受注できることでコストを削減するなど無駄なコストは極力カットしています。
また、用意されるプランは「爆安75プラン」「超節約プラン」「標準プラン」の3つがあり、各プランはいずれも必要最低限のサービスに特化することで、料金を安く抑えており、細かいオプション設定があるため、本当に必要なサービスだけを選ぶことが出来ます。
それでは、それぞれのプランの特徴や料金、そして適用条件などを見てみましょう。
爆安75プラン まさに安さを超えた爆安料金
爆安75プランは7,500円～という単身の方におすすめの格安プランです。
同一区内、または隣接する区へのお引越しに適用され、当日までに荷造りが出来ることと、荷物量は自分で用意した段ボール20箱以内で、1階玄関から1階玄関へのドア・ツー・ドアの運搬が条件になります。また、引越しスタッフは1名なので、部屋の中の荷物の移動などの手伝いが必要となります。
7,500円といえば12時間レンタカーを借りた場合や、ダンボール20個を宅配便で送るより安い、まさに爆安料金のプランです。
超節約プラン 節約志向の方の味方
爆安75プランと同じくスタッフ1名で、部屋の中の荷物の移動などの手伝いが条件となり、荷物量は段ボール約50個相当で、料金は東京23区内及び近接エリア間で10,500円～、20Km以内なら11,500円～となります。
違いは、爆安75プランでは積みきれない、多めの荷物量や新居まで少し距離のある方におすすめのプランということです。
料金は3千円ほどプラスになりますが、爆安75プランの倍以上の荷物量でも適用されるので単身者の多くの方にご利用いただけるプランです。
標準プラン 荷物が多い方向けの標準がこの安さは驚異的
荷物が多い引越しはこのプラン。20Km以内で荷物量が段ボール約90個相当の場合ならスタッフが2名で14,500円～、段ボール約120個相当なら、スタッフ3名で24,500円～と格安。
しかも、引越しに付き物の大型家具や家電類の荷造りは、引越本部長の専門スタッフが担当するので安心です。 それでこの安さが標準となるので、オプション料金が加わってもその安さは驚異的です。
次に、引越本部長の安さの特徴である各種オプションをご紹介しましょう。
これらの中から、必要なものだけをひとつ、あるいは複数の基本プランに加えることで、無駄のない引越し料金が可能になります。
| 梱包資材料金 段ボールセット | M／Lサイズともに、5枚で2,600円、10枚で3,500円（送料込） |
|---|---|
| 休日料金（土日・祝） | 合計金額に15～30%加算 |
| 階段での搬出入 | 2,000円～5,000円 |
| 距離増し(21km～100kmまで) | 2,500円(10km毎) |
| 横持ち(※注) | 10ｍ毎 2,500円 |
| 時間指定 | 3,000円〜5,000円 |
| 当日今すぐ便 | 15,000円 |
| 作業員1名追加 | 10,000円〜 |
引越しは業者への代金支払だけでなく、新居の家賃や家電の購入などさまざまな費用がかかります。
「お金がかかって大変だな」と思うかもしれませんが、考え方を変えればかかる費用内訳の数だけ、引越し費用の総額を節約する方法もあるのです。
もちろんひとつひとつは微々たる節約かもしれません。しかし積み重ねていくことで大きな節約となり引越し費用総額を大きく抑える結果に繋がります。
たとえば、ダンボール箱は新品で引越しに必要な分だけ購入すると数千円かかりますが、スーパーやコンビニなどで不要ダンボール箱を貰えば無料で済みます。 さらに不用品を整理して荷物量を減らせば、より安い引越しプランを選択することも可能となります。たったこれだけの工夫でも、引越し費用総額は1万円近く安くなってしまうのです。
もちろん、このような工夫はご自身で動く必要があるため、面倒に思う方も少なくありません。 時間がない、手間をかけたくないといったご事情・お考えがある方は引越し業者にその分の料金を支払って、すべてを任せることができます。
つまり、節約するところはする、任せるところは任せる、その選択をすることで、ご自身に合ったお得な引越しを実現できるということになります。
また、新居は家賃の安い物件にする、敷金・礼金がゼロのところを探すなどもよい方法です。 しかし、多くの方はその他の費用についてあまり深く考えない傾向にあります。 実際にほとんどの方は新居選びで一段落してしまい、旧居を退去する1ヶ月位前になって急にバタバタと考え始めることが多いです。
1ヶ月前となると会社員の方であれば取れる休みは多くて8日、タイミングによっては4日しか取れないかもしれません。 そうした場合はどんなに頑張っても、なかなか費用を抑える工夫をするのが難しくなります。
しかし、時間がない場合でも引越し料金だけならばなるべく安くすることができます。
たとえば「引越本部長」ならば、首都圏エリア最安クラスのプランを提供していますので、状況に合わせてなるべく費用を抑えることが可能です。
また、PCやスマホで簡単に見積もり・予約ができますし、電話で直接相談することもできます。 引越し料金をしっかり抑えつつ、プロによる安心・安全・スピーディーな引越しをしたいならば、ぜひ「引越本部長」に問い合わせてみてください。
